臨床検査技師の人手不足はなぜ起こる？現場の負担を減らす検査体制と人材育成

「臨床検査技師が足りない」

「エコーを担当できるスタッフが限られている」

「新人を育てたいけれど、教育する時間を確保しにくい」

そんな課題を感じている医療機関もあるのではないでしょうか。

ただし、「人手不足」と感じる原因は施設によって異なります。

本当に人数そのものが不足している場合もあれば、特定業務を担当できる人が少ないことで、現場が回りにくくなっている場合もあります。

まずは、現在の人員数だけではなく、業務内容と担当できるスタッフを整理してみましょう。

まず「人数不足」と「特定業務を担当できる人の不足」を分ける

臨床検査技師の業務内容は施設によって異なります。

検体検査、採血、生理機能検査、心電図、肺機能検査、ABI、健診、超音波検査、精度管理、機器管理など、複数の業務を担当することがあります。

そのため、スタッフ数だけでは現場の状況を判断できないことがあります。

特定の業務を担当できる人が限られていないか確認する

たとえば、複数のスタッフが勤務していても、腹部エコーや心エコーを担当できる人が一部に限られていることがあります。

その場合、そのスタッフが休んだときの対応や、検査予定の調整が必要になることがあります。

このような場合は、「臨床検査技師が何人いるか」だけではなく、誰がどの業務をどこまで担当できるのかを確認することが大切です。

採用と育成は分けて考える

必要な人員を確保するために採用を検討することもあります。

一方で、現在勤務しているスタッフに新しい業務を担当してもらうため、教育を検討する施設もあります。

どちらが適しているかは、

• 現在の人員数
• 必要な検査数
• 担当してほしい業務
• スタッフの現在の経験
• 教育に使える時間
• 院内に指導できる人がいるか

などによって異なります。

病院の人材不足と教育の関係を整理したい場合は、病院の人材不足と教育体制について整理した記事も参考になります。

教育担当者に負担が集中していないか確認する

経験のあるスタッフが通常業務と教育を同時に担当している職場もあります。

検査を進めながら新人教育を行う場合、十分な指導時間を確保しにくいことがあります。

その場合は、

• 誰が教育を担当するのか
• どの業務から教えるのか
• どの段階まで院内で指導するのか
• どのタイミングで評価するのか

などを整理しておく方法があります。

人手不足が続いている場合は、勤務状況も確認する

欠員や業務の偏りがあると、残っているスタッフの勤務状況に影響する場合があります。

残業、休日勤務、急な代替対応、教育時間なども含めて、現在どこに負担が集中しているのか確認してみましょう。

臨床検査技師の仕事がつらいと感じる背景については、臨床検査技師の仕事がつらいと感じる原因を整理した記事も参考になります。

検査体制を見直すなら、「誰が何を担当できるか」を整理する

特定のスタッフにしかできない業務がある場合は、まずその状況を見えるようにしてみましょう。

業務ごとに現在の担当状況を確認する

検体検査、採血、心電図、肺機能検査、ABI、エコー、健診業務、当直、機器管理など、施設内の主な業務を書き出します。

そのうえで、各業務について、

• 一人で担当している
• 指導や確認があれば担当できる
• 現在練習中
• 未経験

など、スタッフごとの状況を確認します。

これによって、教育が必要な業務や、担当者が限られている業務を把握しやすくなります。

エコーは担当者の現在地を具体的に確認する

超音波検査では、知識だけでなく、実際にプローブを操作して画像を描出する実技が必要です。

腹部、心臓、頸動脈、甲状腺、乳腺など、領域によって必要な知識や操作も異なります。

そのため、単に「エコー経験あり・なし」で分けるのではなく、

• 見学経験がある
• 基本操作を練習している
• 指導を受けながら検査している
• 特定領域を担当している

など、現在の経験を具体的に確認することが大切です。

教育では「何を目指すか」を先に決める

エコー教育を行う場合は、「エコーができるようになる」という大きな目標だけではなく、具体的な学習項目を考えてみましょう。

たとえば、

• プローブの基本操作を確認する
• 正常像を確認する
• 基本断面を描出する
• 決められた手順で走査する
• 院内で必要な記録方法を確認する

などです。

どの段階で一人で担当するかについては、各施設の基準や指導体制に沿って判断する必要があります。

エコー練習については、エコー練習で伸び悩む原因を整理した記事も参考になります。

院内だけで難しい場合は、外部研修を補助的に利用する方法もある

通常業務の中で十分な実技練習時間を確保しにくい場合には、外部研修を利用する方法もあります。

外部研修ですべての教育を完結させるのではなく、プローブ操作や基本断面などを外部で確認し、院内では施設ごとの検査手順や実際の業務について指導する、といった分け方も考えられます。

ただし、外部研修を利用すれば教育担当者の負担が必ず減る、短期間で独り立ちできるというものではありません。

現在の院内教育で不足している部分を確認したうえで、必要に応じて利用しましょう。

人材育成を考えるときは、「人手不足解消」と「実技教育」を分ける

既存スタッフへの教育は、施設内の検査体制を考える際の一つの選択肢です。

ただし、人材育成を行えば、人手不足や採用課題が解決するとは限りません。

スタッフ数そのものが足りない場合には、採用や業務量の見直しが必要になることもあります。

まず、誰に何を担当してもらいたいのかを決める

実技教育を検討する場合は、

• 誰を対象にするのか
• どの領域を学ぶのか
• 現在どの程度経験しているのか
• 施設内でどの業務を担当する予定なのか
• 院内でどこまでフォローできるのか

を整理しておきましょう。

教育の目的が明確になると、必要な研修内容も考えやすくなります。

エコー教育と外注・検査枠の問題は分けて考える

エコーを外注している施設では、院内スタッフの教育を検討することがあります。

ただし、スタッフを育成すれば必ず外注費が削減できる、検査枠を増やせるとは限りません。

検査件数、装置、人員配置、教育期間、勤務時間などを含めて、院内で実施することが適しているかを確認する必要があります。

外注と内製化については、自施設の現在の運用をもとに検討しましょう。

SASHIでは、医療機関向けのエコー実技研修に対応しています

SASHI合同会社では、医療機関向けに超音波検査の実技研修を行っています。

臨床経験のある講師とともに、受講者の現在の経験や、施設で必要としている領域を確認しながら研修内容を調整します。

腹部、心臓、頸動脈、乳腺、甲状腺などについて相談できます。

たとえば、

• エコー未経験のスタッフに基本操作を学ぶ機会をつくりたい
• 院内だけでは十分な実技練習時間を確保しにくい
• 現在エコーを担当しているスタッフの苦手な操作を確認したい
• 施設で必要な領域について実技研修を行いたい

といった場合に利用できます。

SASHIの研修によって、人手不足、採用、外注費、検査枠、スタッフ定着などの課題が解決することを保証するものではありません。

また、研修を受講することで短期間で一人で検査を担当できるようになることを保証するものでもありません。

施設内の教育を補う実技学習の機会として活用できます。

医療機関向けの研修については、SASHIの法人向け研修をご確認ください。

臨床検査技師の人手不足と教育についてよくある疑問

臨床検査技師の人手不足を感じている場合、すぐに一つの対策へ決める必要はありません。

まずは、現在どの業務に負担が集中しているのか、誰がどの業務を担当できるのかを確認してみましょう。

そのうえで、採用、業務分担、院内教育、外部研修などから、自施設に必要な方法を検討します。

エコー教育が必要なのであれば、その部分について実技研修を利用することもできます。