訪問診療 心エコー 算定の全体像｜400点と心臓超音波検査の違い、確認手順

訪問診療の心エコー算定で最初に確認すること

訪問診療で心臓を観察した場合でも、訪問診療時の断層撮影法400点を心エコーに一律適用するわけではありません。心臓超音波検査として実施したのか、心臓以外の断層撮影法なのかを、検査目的と方法から分けて確認します。

D215「2」イは「断層撮影法（心臓超音波検査を除く。）」の訪問診療時区分です。したがって、400点は訪問先で行う超音波検査全般の定額として説明できません。心臓を対象に、形態、壁運動、弁、血流などを評価する検査は、D215「3」心臓超音波検査の確認対象になります。

一方、訪問診療時に胸水、腹水、腹部臓器などを観察した場合は、心臓超音波検査とは異なる断層撮影法の区分を検討することがあります。最終的な請求は、検査内容だけでなく、診療録、画像・検査記録、保険医療機関の届出、請求実務を併せて確認します。

• 「訪問先で実施したか」だけでなく、何を、なぜ、どの方法で検査したかを確認する。
• 400点を「訪問診療の心エコー点数」と表現しない。
• 患者ごとの請求可否は、医療機関の請求担当者や関係機関の確認を経て判断する。

訪問診療で心エコーを算定する際の基本的な考え方をさらに確認したい場合は、こちらの記事も参照してください。 訪問診療で心エコーを算定する基本と注意点

400点と経胸壁心エコー法880点の違い

調査時点の令和8年度医科診療報酬点数表では、訪問診療時の断層撮影法（心臓超音波検査を除く）は400点、経胸壁心エコー法は880点として整理されています。ただし、880点を訪問先で自動的に算定できるという意味ではありません。

D215「2」イの400点は、訪問診療時の断層撮影法のうち心臓超音波検査を除く区分です。対して、D215「3」イは経胸壁心エコー法です。両者は対象とする検査区分が異なるため、「訪問診療だから400点」「ポータブル装置だから880点」という装置や場所だけの判断は避けます。

同じD215でも、Mモード法、経食道心エコー法、胎児心エコー法、負荷心エコー法など、検査方法ごとに区分があります。通常の在宅訪問で行う検査と、専門的な検査を同じ言葉の「心エコー」でまとめず、実際の方法を記録することが重要です。

• 訪問診療時の断層撮影法（心臓超音波検査を除く）：400点。
• 経胸壁心エコー法：880点。
• 経食道心エコー法：1,800点。
• 負荷心エコー法：2,010点。
• Mモード法：Mモード法のみで行った場合の区分を確認する。

算定を判断する基本手順

算定前は、訪問の種類、対象部位と目的、検査方法、実施者と請求主体、施設基準・届出、同一月の回数、記録の整合性を順番に確認します。

まず、在宅患者訪問診療、往診、施設への訪問、訪問看護、通所、入院中の検査などを区別します。「訪問先で行った」という場所の情報だけでは、訪問診療時区分に該当するとは限りません。

次に、心臓の形態・収縮・壁運動・弁・血流を評価したのか、胸水・腹水・腹部臓器・血管を評価したのかを明確にします。そのうえで、経胸壁心エコー法、Mモード法、心臓以外の断層撮影法、補助的観察のどれに近いかを記録と照合します。

検査者が医師、臨床検査技師、診療放射線技師などのいずれであっても、資格だけで請求主体や算定可否が決まるわけではありません。医師の指示、結果確認、診療録への反映、画像保存先、請求する保険医療機関、外部委託時の責任分担を確認します。

• Step 1：訪問の種類と検査を行った場所を確認する。
• Step 2：対象部位と医学的な検査目的を確認する。
• Step 3：検査方法と評価内容を、正式な区分と照合する。
• Step 4：実施者、医師の指示・確認、請求主体を確認する。
• Step 5：施設基準・届出、月1回制限、同一月の実施回数を確認する。
• Step 6：診療録、検査記録、画像データ、レセプトの内容を一致させる。

算定の整理に加えて、訪問先で超音波検査を安全に運用する人材・記録・研修体制を整えたい施設は、関連する研修記事も役立ちます。 訪問診療で超音波検査を活かすための研修体制

心エコーの記録でそろえたい項目

「心エコー実施」とだけ残すのではなく、なぜ実施し、どの方法で何を評価し、医師がどう診療に反映したかを記録します。記録は算定のためだけでなく、教育、監査、返戻時の説明にも関係します。

基本記録には、検査日・時刻、訪問診療日との関係、検査目的、症状や身体所見、検査部位、方法、実施者、医師の指示・確認、使用機器、画像保存の有無、測定値・所見、診療方針への反映、前回検査日、同一月の実施回数を含めます。

心エコーでは、経胸壁心エコー法かMモード法のみか、左室収縮能や壁運動、弁、心嚢液など何を評価したか、パルスドプラ法や同時記録検査の扱いを整理します。検査項目を多く測定したことだけで点数が決まるわけではありません。

教育面では、実施者が画像の取得だけでなく、目的に沿った記録と医師への報告を行えるよう、施設内でテンプレートや確認基準を整えると運用しやすくなります。

• 検査を必要とした医学的理由。
• 訪問診療日・検査日・検査時刻。
• 検査方法と対象部位。
• 実施者、医師の指示、医師による結果確認。
• 画像・動画の保存先と保存の有無。
• 主な所見と測定値。
• 診療録に記載した評価と診療方針への反映。
• 同一月の前回検査日と実施回数。

ポータブル装置を使った検査の保険点数を、訪問診療全般の観点から整理したい場合は、ポータブルエコーの解説も確認できます。 ポータブルエコーの保険点数を考える基本

ポータブル心エコー・POCUSはどう考えるか

ポータブル装置を使ったことだけで、算定可能または算定不可とは判断できません。POCUSとしての臨床的な補助観察と、診療報酬上の正式な心臓超音波検査に該当するかを分け、目的・方法・記録・医師の診療との関係を確認します。

訪問診療では、左室収縮の大まかな確認、心嚢液、下大静脈、胸水、右心負荷を疑う所見などを短時間で観察することがあります。これは診療上有用な情報になり得ますが、観察内容が似ていることだけで、D215「3」イの経胸壁心エコー法に該当すると断定することはできません。

反対に、「ポータブルだから保険請求できない」と一律に決めることも適切ではありません。正式な区分との関係は、検査の目的、実施方法、記録、画像保存、医師の評価、施設基準、請求実務を合わせて確認します。

• ポータブル機器の使用は、検査区分を単独で決める要素ではない。
• 短時間の観察でも、診療上の目的と評価内容を記録する。
• 正式な心臓超音波検査として請求する場合は、施設基準・届出などを確認する。
• 迷う場合は、医事担当者、審査支払機関、地方厚生局などへ照会する。

まとめ