「臨床検査技師が足りない」
そう感じたとき、最初に求人を出すことを考える医療機関は多いと思います。
ただ、現場を詳しく見ていくと、本当に不足しているのが「人数」とは限りません。
たとえば、
- エコーを担当できる人だけが少ない
- 当直や特定の時間帯に人員が偏っている
- 一部のスタッフへ業務が集中している
- 新人はいるが、教育する時間を取れない
- 誰かが休むと特定の検査を回せなくなる
といった状態も、「人が足りない」と感じる原因になります。
採用を始める前に、「何人足りないのか」ではなく、「どの業務が、なぜ回りにくくなっているのか」を確認する。
この記事では、臨床検査技師の人手不足を考える医療機関が、採用・配置・教育を検討する前に整理したいポイントを紹介します。
「人が足りない」を4つに分けてみる
人手不足を一つの問題として扱うと、必要な対策が見えにくくなります。
まずは、現場の状態を大きく4つに分けてみましょう。
① 人数そのものが足りない
業務量に対して勤務できるスタッフ数が足りていない。
② 特定の業務を担当できる人が足りない
エコーや特定の生理機能検査など、一部業務だけ担当者が限られている。
③ 時間帯・曜日によって足りない
午前中、健診時間帯、当直、土曜日など、特定の時間に負担が集中している。
④ 教育する余力が足りない
人は採用できても、現在のスタッフが忙しく、業務を引き継ぐ時間を確保できない。
これらは、同じ「人手不足」でも対応が違います。
①なら採用が必要かもしれません。
②なら、配置や教育を見直す方法もあります。
③なら、勤務時間や業務配分の問題かもしれません。
④なら、採用を増やしても教育の詰まりが残ります。
最初に不足の種類を分けることで、「とりあえず求人を出す」以外の選択肢も見えやすくなります。
人数は足りているのに、現場が忙しいこともある
在籍している臨床検査技師の人数だけを見ると、極端に少ないわけではない。
それでも現場が忙しい場合があります。
そのとき確認したいのが、業務の偏りです。
たとえば、
- 採血は複数人が担当できる
- 心電図も複数人が担当できる
- 腹部エコーは2人だけ
- 乳腺エコーは1人だけ
- 新人教育も同じ経験者が担当している
という状態なら、施設全体の人数より、特定スタッフへの業務集中が問題になっている可能性があります。
「何人いるか」だけでなく、「誰にしかできない仕事があるか」を見ることが重要です。
まず「その人が休んだら止まる業務」を探す
人員配置を見るときに分かりやすい方法の一つが、代替できない業務を探すことです。
たとえば、
- 特定のエコー領域
- 専門性の高い検査
- 特定装置の操作
- 新人教育
- 当直業務
などについて、「この人が休んだ場合、誰が代わるのか」を確認します。
代われる人がいなければ、その業務は一人のスタッフへ依存しています。
すぐに複数人へ教育する必要があるとは限りませんが、人員不足を考えるときには、人数だけではなく代替できる体制になっているかも確認したいところです。
エコー担当者不足は「臨床検査技師不足」と分けて考える
臨床検査技師はいても、エコーを担当できる人が少ない施設があります。
この状態をそのまま「臨床検査技師が足りない」と考えると、採用条件も広くなりすぎることがあります。
たとえば施設として本当に必要なのが、
- 腹部エコーを担当できる人
- 心エコーを担当できる人
- 健診の超音波を担当できる人
- 現在のエコー担当者を補助できる人
なのであれば、その業務を中心に考えた方が具体的です。
そして対応方法も、経験者採用だけとは限りません。
現在のスタッフの中に、エコーを学びたい人や、過去に経験したことがある人がいれば、院内教育を検討する方法もあります。
「臨床検査技師が足りない」のか、「特定のエコーを担当できる人が足りない」のかで、次の対応は変わります。
採用できても人手不足感が消えないなら、教育工程を見る
新しいスタッフを採用したのに、現場がなかなか楽にならないこともあります。
その理由の一つが、業務を引き継ぐまでの教育です。
入職したスタッフが業務を覚える間は、既存スタッフが、
- 通常業務を行う
- 新人へ説明する
- 検査を確認する
- 質問に対応する
- 進捗を判断する
といった役割を同時に担うことがあります。
つまり、一時的には「人が増えたのに忙しくなる」こともあります。
採用人数だけではなく、「業務を引き継ぐまでに、誰の時間がどの程度必要なのか」も人員計画に入れておく必要があります。
教育担当者が一人しかいないこと自体がリスクになる場合もある
エコーなど専門的な実技では、経験者が新人教育も担うことがあります。
その教育担当者が一人しかいない場合、
- その人が休むと教育が止まる
- 本人の検査業務と教育時間が競合する
- 複数人を同時に育成しにくい
- 指導内容がその人個人に依存する
といった問題が起こる可能性があります。
この場合、教育担当者をさらに増やす方法だけでなく、基本的な実技部分を外部研修で補う方法も検討できます。
「採用する」「育てる」「外部へ任せる」を分けて考える
人手不足への対応は、一つに絞る必要はありません。
業務ごとに、
採用する
新しい人員そのものが必要な場合。
現在のスタッフを育成する
人数より、特定業務を担当できる人を増やしたい場合。
外部へ依頼する
院内で担当者を配置・育成するより、外部を利用した方が運用しやすい業務。
外部研修を利用する
院内で担当者を育成したいが、基本実技の教育時間を確保しにくい場合。
というように整理できます。
施設全体で一つの方法を選ぶのではなく、業務ごとに方法を変えることもできます。
院内育成を選ぶなら、「誰に教えるか」より「何を担当してほしいか」を決める
院内でスタッフを育成する場合、「誰にエコーを覚えてもらうか」から決めることがあります。
その前に決めたいのが、育成後に担当してほしい業務です。
たとえば、
- 腹部エコーの基本的な業務を担当してほしい
- 健診で使用する領域を学んでほしい
- 既存スタッフと一緒に心エコーを学んでほしい
- 特定の領域を担当できる人を複数にしたい
などです。
目標となる業務が決まれば、受講者の現在地と比較できます。
「エコーをできる人にする」では広すぎます。「どの業務を担当するために、何を練習するのか」まで具体化することが大切です。
実技教育では「知っている」と「自分で操作できる」を分ける
エコーについて説明を受けたり、先輩の検査を見学したりしていても、自分でプローブを持つと止まることがあります。
そのため、教育状況を確認するときは、
- 知識として理解している
- 見本を見れば分かる
- 助言があれば操作できる
- 自分で基本断面を再現できる
といった段階を分けると、現在地が見えやすくなります。
院内で見学時間は十分取れていても、自分でプローブを操作する時間が足りない場合があります。
教育時間の長さだけでなく、その中で本人が何をしているのかも確認しましょう。
外部研修を使うなら、「院内でしか教えられないこと」を先に残す
外部研修を利用しても、院内教育そのものをなくすことはできません。
たとえば、
院内で確認する内容
- 施設独自の検査手順
- 保存する画像
- 報告方法
- 院内システム
- 相談・確認の流れ
- 最終的に業務を任せる判断
外部でも練習できる内容
- プローブの基本操作
- 位置・角度・回転・圧
- 基本断面
- 基本的な計測
- 装置設定
- 呼吸や体位変換
- 繰り返し迷っている操作
というように分けます。
院内スタッフには、その施設でしか教えられない内容へ時間を使ってもらい、基本操作の反復を外部で補うという方法もあります。
研修を入れる前に、「研修後に誰が見るか」を決める
外部研修で基本操作を確認しても、実際の臨床経験は院内で積み重ねていく必要があります。
そのため、研修を入れる前に、
- 研修後にどこで練習するか
- 誰が操作や画像を確認するか
- どの業務から経験していくか
- 次に何を練習するか、どう共有するか
を決めておくと、外部研修と院内教育をつなげやすくなります。
外部研修を単発で入れるのではなく、院内教育のどこに組み込むのかを先に決めることがポイントです。
SASHIでは、エコー教育が必要な医療機関の実技部分を支援しています
SASHI合同会社では、病院・クリニック・健診施設などを対象に、法人向けの超音波実技研修を行っています。
人手不足そのものを解決するサービスではありません。
ただ、現場を整理した結果、
- エコーを担当できるスタッフを院内で育成したい
- 新人にプローブを持つ時間をつくりたい
- 院内指導者だけでは反復練習まで時間を取れない
- 経験の浅いスタッフの現在地を確認したい
といった実技教育上の課題がある場合に、研修を組み合わせることができます。
研修前に受講者の経験や施設で必要な内容を確認し、必要に応じて、
- プローブの位置・角度・回転・圧
- 基本断面
- 基本的な計測
- 装置設定
- 呼吸や体位変換
- 現在つまずいている操作
などを実際にプローブを持ちながら練習します。
研修後は、院内で次に何を練習するのかも整理します。
院内教育を置き換えるのではなく、院内だけでは確保しにくい実技学習を補う位置づけです。
まとめ|「臨床検査技師が足りない」の中身を先に分ける
臨床検査技師の人手不足を感じたとき、すぐに採用人数だけを増やそうとすると、本当の課題が残ることがあります。
まず確認したいのは、
- 人数そのものが足りないのか
- 特定の業務を担当できる人が足りないのか
- 時間帯や曜日に偏りがあるのか
- 特定スタッフへ業務が集中しているのか
- 新人を教育する余力が足りないのか
という点です。
そこまで分かれば、採用、配置変更、既存スタッフの育成、外注、外部研修など、必要な方法を選びやすくなります。
「人が足りない」から始めるのではなく、「どの業務が、なぜ回りにくいのか」まで具体化する。
それが、自施設に必要な対応を考える最初の一歩です。
エコー教育について課題を感じている医療機関へ
「担当できるスタッフが一部に限られている」
「新人へ実技を教える時間を確保しにくい」
「院内で教えることと、外部で補うことを整理したい」
SASHIでは、施設の状況と受講者の経験を確認しながら、必要な法人向けエコー実技研修を組み立てます。
院内の超音波検査教育を整えたい医療機関へ
現在の教育体制、対象領域、受講者の経験を確認し、現場に合う法人研修や育成計画をご提案します。
法人研修について相談する受講前の相談だけでも可能です。現在の経験や目標に合わせてご案内します。