「超音波検査を外部へ依頼し続けるべきか、院内で対応する体制を整えるべきか」と迷うことはありませんか。
エコー検査の外注と院内実施には、それぞれ異なるメリットと課題があります。
どちらが適しているかは、検査件数、人員体制、機器の有無、教育環境、必要とする検査領域などによって変わります。
そのため、「外注は高い」「内製化した方が得」と単純に判断することはできません。
この記事では、超音波検査の外注と院内実施を検討するときに確認したいポイントを整理します。
外注と院内実施は、まず現在の状況から考える
超音波検査の実施体制は、施設によって異なります。
たとえば、
- 院内にエコーを担当できるスタッフがいない
- 特定領域だけ外部へ依頼している
- 検査件数が少ない
- 装置を保有していない
- 院内で教育する時間を確保しにくい
などの理由で外部へ依頼している場合があります。
一方で、すでに装置や経験者がいて、院内で対応できる範囲を検討している施設もあります。
まずは、現在なぜ外注しているのかを整理することが大切です。
外注のメリットと確認したい点
外注には、院内だけでは対応しにくい検査を外部の人材やサービスに依頼できるという利点があります。
たとえば、
- 院内に担当者がいない場合でも検査を依頼できる
- 特定領域のみ外部へ依頼できる場合がある
- 院内で新たに人材を育成する必要がない場合がある
- 院内で機器や人員を追加するより運用しやすい場合がある
などです。
一方で、
- 検査件数に応じて費用が発生する
- 依頼先の対応可能日や時間に影響を受ける場合がある
- 院内スタッフが実技経験を積む機会にはなりにくい
といった点も確認しておく必要があります。
外注が不利ということではなく、自施設の検査件数や運用に合っているかを見ることが大切です。
院内でエコーを実施する場合のメリットと課題
院内で超音波検査を行う体制を整える場合、施設内で検査を完結できる範囲が増える可能性があります。
一方で、院内実施には準備も必要です。
たとえば、
- 超音波診断装置
- 検査スペース
- 検査を担当するスタッフ
- 教育・練習時間
- 検査手順
- 画像保存・記録方法
- 医師への報告や確認体制
などを整える必要があります。
院内で検査を行えるようになったからといって、必ずコストが下がる、予約枠が増える、診療が効率化するというものではありません。
院内実施による効果は、検査件数や人員配置、設備費などによって異なります。
コストを比較するときは、外注費だけを見ない
外注と院内実施を比較するときは、単純に1件あたりの外注費だけで判断しないことが大切です。
院内で行う場合には、
- 機器の導入・維持費
- 人件費
- 研修費
- 勤務時間内の教育時間
- 装置保守や消耗品
- 検査スペース
なども関係します。
そのため、外注費と院内実施費用を比較するときは、年間の検査件数や必要な設備、人員まで含めて考えましょう。
患者さんへの影響も、施設ごとに確認する
検査体制を考えるときは、費用だけでなく、患者さんがどのように検査を受けるのかも確認したいポイントです。
たとえば、
- 予約から検査までの流れ
- 検査可能な曜日や時間
- 院内で完結するのか、外部施設へ移動するのか
- 検査結果をどのように診療へつなげるのか
などがあります。
ただし、院内実施に切り替えたことで患者満足度が必ず上がるとは限りません。
現在の外注体制と院内実施の両方を比較し、患者さんにとって負担の少ない運用を検討することが大切です。
「すべて外注」「すべて院内」の二択ではありません
超音波検査の運用は、外注か院内実施かの二択にする必要はありません。
施設によっては、
- 院内で対応可能な検査は院内で行う
- 院内での対応が難しい領域は外部へ依頼する
- 一部の領域から段階的に院内実施を検討する
- 検査件数や担当者の経験に応じて外注と併用する
といった方法も考えられます。
自施設に必要な検査体制を考えたうえで、外注と院内実施を組み合わせる方法もあります。
院内実施を検討するなら、教育体制も確認する
院内でエコーを担当するスタッフを育成したい場合には、実技教育についても考える必要があります。
超音波検査では、
- 解剖や正常像
- プローブ操作
- 基本断面の描出
- 装置設定
- 患者さんに合わせた対応
- 画像の確認や振り返り
などを継続して学びます。
一度研修を受けただけで、一人で検査を担当できる状態になるとは限りません。
院内でどのように練習を続けるのか、誰が確認するのかまで含めて教育体制を考えることが大切です。
外部研修は、院内教育を補う方法の一つ
院内に指導者がいて、継続的に教育できる環境があれば、職場内で学ぶ方法があります。
一方で、
- 通常業務が忙しく指導時間を確保しにくい
- 特定の領域を教えられるスタッフが限られている
- 実技練習の時間だけ別に設けたい
- 受講者の操作を第三者に確認してもらいたい
といった場合には、外部研修を組み合わせる方法があります。
外部研修が必ず院内教育より優れているわけではありません。
院内OJT、勉強会、外部研修などを組み合わせながら、自施設に合った教育方法を考えましょう。
外注と院内実施を検討するときの確認項目
実際に検討する場合は、次のような項目を整理してみましょう。
- 年間のエコー検査件数
- 現在の外注費
- 院内で対応したい領域
- 超音波診断装置の有無
- 現在のスタッフの経験
- 教育に使える時間
- 院内実施に必要な人件費や設備費
- 検査後の報告・確認体制
これらを確認したうえで、現在の外注体制を継続するのか、院内実施を検討するのかを考えることが大切です。
SASHIでは、医療機関向けのエコー実技研修を行っています
院内でエコーを担当するスタッフの教育を検討している場合には、外部研修を活用する方法もあります。
SASHI合同会社では、病院・クリニックなど医療機関向けに、超音波検査の実技研修を行っています。
腹部、心臓、頸動脈、乳腺、甲状腺などから、施設で必要な領域や受講者の経験を確認しながら内容を調整します。
たとえば、
- 新人や異動者の基本操作を確認したい
- 院内だけでは実技練習の時間を確保しにくい
- スタッフごとの実技課題を整理したい
- 特定領域について外部で実技を確認したい
といった場合に相談できます。
SASHIの研修を利用することで、外注費の削減、内製化の実現、検査件数の増加、スタッフの独り立ちなどを保証するものではありません。
現在の実技課題を整理し、その後の院内練習につなげる学習機会として活用できます。
まとめ｜「外注か内製か」ではなく、自施設に合う検査体制を考える
超音波検査の外注と院内実施には、それぞれメリットと課題があります。
どちらが優れているかを一律に決めることはできません。
まずは、
- 現在なぜ外注しているのか
- 検査件数はどの程度あるのか
- 院内でどの領域を実施したいのか
- 担当できるスタッフがいるのか
- 教育や練習時間を確保できるのか
- 設備費や人件費を含めて運用できるのか
を整理してみましょう。
「内製化した方が得」と考えるのではなく、患者さんに必要な検査を、自施設に合った形で提供できる体制を考える。
その中で院内スタッフの実技教育が必要であれば、院内教育や外部研修を組み合わせる方法があります。
院内のエコー実技教育を検討している医療機関へ
SASHI合同会社では、病院・クリニックなど医療機関向けの超音波検査実技研修を行っています。
受講者の現在の経験や施設で必要な領域を確認しながら、実技内容を整理します。
「院内で教える時間が足りない」「スタッフの実技課題を確認したい」「外部研修をどのように取り入れるか相談したい」といった場合もご相談いただけます。
院内の超音波検査教育を整えたい医療機関へ
現在の教育体制、対象領域、受講者の経験を確認し、現場に合う法人研修や育成計画をご提案します。
法人研修について相談する受講前の相談だけでも可能です。現在の経験や目標に合わせてご案内します。
