【スクロールせずに分かる、この記事の結論】
- 訪問診療でのエコーは算定できますが、「訪問診療時に行った場合」と「その他の場合」で扱いが分かれるため、場面の切り分けを誤ると請求ミスにつながりやすいです。
- 算定可否は、部位だけでなく、訪問診療なのか往診なのか、画像保存と所見記載があるか、同月内の再実施かどうかまで含めて整理することが重要です。
- 訪問診療でエコー運用を整えたい医療機関は、合同会社SASHIの超音波実技支援を活用し、現場で使える走査力と運用の再現性を高めることが近道です。
「訪問診療でエコーを使っているけれど、診療報酬の算定が正しくできているか不安」
「訪問先で腹部や膀胱、胸水評価をしたとき、どの部位が算定対象になるのか分かりにくい」
そんな悩みを感じていませんか。
訪問診療におけるエコーは、在宅医療の現場で非常に有用です。一方で、算定ルールは「部位」だけを見ればよいわけではなく、訪問診療なのか往診なのか、どの区分で請求するのか、記録要件を満たしているかまで整理する必要があります。
ここが曖昧なままだと、本来算定できるものを取りこぼしたり、逆に不適切請求になったりしやすくなります。
この記事では、訪問診療のエコー診療報酬について、初心者にも分かりやすく、算定できる部位の考え方、間違えやすいポイント、実務で押さえたい注意点を整理して解説します。後半では、合同会社SASHIの支援がなぜ訪問診療のエコー運用にも相性がよいのかもお伝えします。
Contents
訪問診療でのエコー算定は「できるか」より「どう切り分けるか」が重要です
訪問診療でエコーを行うこと自体は、決して珍しいことではありません。むしろ在宅では、身体所見だけでは判断しにくい場面を補う手段として、エコーの重要性は高まっています。
ただし、診療報酬の考え方では、「訪問先でエコーをした」という事実だけで一律に同じ算定になるわけではありません。
最初に押さえたいポイント
訪問診療時に行った断層撮影法には「訪問診療時に行った場合」という区分がありますが、往診時はこの区分ではなく「その他の場合」で算定する扱いです。ここを混同すると、最も起こりやすい請求ミスになります。
つまり、在宅でのエコー算定は「在宅でやったからこの点数」と単純化せず、診療の場面と算定区分を切り分けて考える必要があります。
まず知っておきたい、訪問診療時の超音波検査の基本的な考え方
超音波検査の基本区分では、心臓超音波検査を除く断層撮影法に「訪問診療時に行った場合」という扱いがあります。これは、定期的な在宅患者訪問診療の流れの中で超音波検査を行ったケースを想定しやすい考え方です。
一方で、同じ訪問先であっても、急変対応などの往診時に行った断層撮影法は、この「訪問診療時に行った場合」ではなく、「その他の場合」で扱うと整理されています。
この違いは実務上かなり重要です。訪問診療と往診は現場では連続して見えやすいですが、請求上は同じではありません。
訪問診療時に行った場合の特徴
訪問診療時に行った断層撮影法は、月1回に限る扱いがあります。そのため、定期訪問で繰り返しエコーを使う運用をしている場合は、月内の回数管理が重要です。
往診時は「その他の場合」で考える必要があります
急性増悪や突発的な症状変化への対応として往診し、その場で断層撮影法を行った場合は、訪問診療時の特例ではなく、胸腹部・下肢血管・その他の区分で判断する流れになります。
算定できる部位はどう考えるべきか
訪問診療のエコーで現場から質問が多いのは、「どの部位まで算定できるのか」という点です。ここも、訪問先で行ったから特別な部位区分があるわけではなく、基本的には超音波検査の部位区分に沿って考えます。
胸腹部
腹部エコーや胸水評価など、在宅医療で活用されやすい領域です。訪問現場でもニーズが高く、運用の中心になりやすい部位といえます。
下肢血管
浮腫や血栓評価などを意識した場面で検討されやすい領域です。在宅で必要性が高い症例もありますが、算定だけでなく走査の再現性と所見の妥当性が重要になります。
その他（頭頸部、四肢、体表、末梢血管等）
膀胱周囲の評価を含め、在宅で活用の相談が出やすい領域です。ただし、「現場でよく使うから算定できる」と短絡せず、どの区分に当たるのかを個別に整理することが大切です。
大切なのは、訪問診療の現場で役立つ部位と、請求上どの区分で扱うかをセットで把握することです。臨床上必要でも、記録や区分整理が弱いと請求で迷いやすくなります。
訪問診療のエコー算定でよくある失敗
ここでは、現場で起こりやすいミスを整理します。どれも、知っているだけで防ぎやすいものです。
訪問診療と往診を同じ扱いで考えてしまう
最も多いのがこのケースです。訪問先で検査したことだけに意識が向いてしまい、定期訪問なのか往診なのかの切り分けが曖昧になると、請求区分を誤りやすくなります。
画像保存と所見記載が不足する
超音波検査は、実施しただけでは算定できません。画像の保存に加えて、主な所見を診療録に残す、または実施者の文書記載と医師確認を残すといった記録要件が重要です。
同一月の再実施を見落とす
同一患者に対して同一月に同一検査を2回以上実施した場合、2回目以降は所定点数の90％で算定する扱いがあります。運用上、月内の検査履歴を追えていないと請求漏れや誤請求が起こりやすくなります。
実務で外しにくい視点
算定の可否を考えるときは、「部位」「訪問診療か往診か」「画像保存」「所見記載」「同月内の再実施」の5点を必ずセットで確認すると、ミスを減らしやすくなります。
訪問診療のエコー運用を安定させるための考え方
診療報酬のルールを理解することは大切ですが、それだけで運用は安定しません。実際の在宅現場では、必要な部位を短時間で描出できること、毎回ある程度の再現性があること、記録に落とし込めることがそろって初めて運用が回りやすくなります。
つまり、訪問診療のエコーは「算定知識」と「走査技術」が分かれていてはうまくいきにくいです。請求できるかどうかと同じくらい、現場で迷わず描けるかが重要です。
特に在宅では、病院内よりも環境条件がそろいにくいため、プローブ操作や観察の優先順位があいまいだと、検査自体の再現性が落ちやすくなります。
合同会社SASHIは、訪問診療でも活きる超音波の再現性づくりを支援できます
合同会社SASHIでは、超音波検査を現場で使える技術につなげるためのマンツーマン実技支援を行っています。単に画像をきれいに出すことではなく、必要な部位を必要な場面で安定して描出し、臨床判断につなげる再現性を重視しているのが特徴です。
訪問診療の現場では、胸腹部や膀胱周囲など、限られた時間で必要な情報を取りにいく力が求められます。だからこそ、自己流ではなく、観察の順番、走査の安定性、所見の整理まで含めて学べる環境が有効です。
「在宅でエコーをもっと活かしたい」「算定だけでなく現場で使える技術を整えたい」と感じている医療機関や医療従事者にとって、SASHIの支援は相性がよい選択肢になり得ます。
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訪問診療のエコー診療報酬についてよくある質問
Q1.訪問先でエコーをしたら、すべて「訪問診療時に行った場合」で算定できますか？
A. いいえ、一律ではありません。定期的な訪問診療時と、急変対応などの往診時では扱いが異なります。往診時は「その他の場合」で判断する整理が必要です。
Q2.訪問診療で算定するときに、特に気をつけるべき記録は何ですか？
A. 画像保存と主な所見の記載が重要です。実施しただけでは算定できず、医師以外が実施した場合は確認の記録も必要になります。
Q3.同じ月に同じ患者へ複数回エコーをした場合はどう考えますか？
A. 同一患者に同一月で同一検査を2回以上実施した場合は、2回目以降の点数の扱いが変わります。月内の検査履歴を必ず確認しながら運用することが大切です。
訪問診療でエコーを活かすなら、算定知識と走査技術をセットで整えましょう
訪問診療のエコー診療報酬は、部位だけ覚えれば済む話ではありません。定期訪問か往診か、どの区分に当たるか、画像保存や所見記載ができているか、同月内の再実施はあるか。この積み重ねが、適切な算定につながります。
そして実際の現場では、請求知識だけでなく、必要な部位を短時間で安定して描出できる技術も欠かせません。ここが整うと、在宅医療の中でエコーをより実践的に活かしやすくなります。
「訪問診療でも使えるエコー技術を、現場基準で整えたい」
そう感じた方は、SASHIの実技支援をご活用ください。
合同会社SASHIでは、超音波検査を、現場で使える再現性のある技術へつなげる個別支援を行っています。
在宅でも必要な情報を取りにいける走査力を整えたい、自己流を見直したい、医療機関として運用を強化したいという方にとって、実践的な学びにつながります。
まずは公式サイトで、サービス内容や考え方をご確認ください。
※最新の請求運用は、必ず請求時点の点数表・通知・疑義解釈をご確認ください。
