超音波検査技師が足りない!人材不足に悩む現場で今すぐできる対策とは?

公開: 更新: 約9分

「エコーを担当できる人が足りない。でも、育てる時間も取れない」

求人を出しても、なかなか応募につながらない。
エコー経験者を探しているけれど、採用が難しい。
今いるスタッフを育てたいものの、教えられる人も時間も限られている。

そんな状況に悩む医療機関も少なくありません。

超音波検査を担当する人材が不足しているとき、採用だけでなく、今いるスタッフの中で「エコーを学びたい人」をどう支えるかという視点も必要になります。

ただし、エコーは短期間の研修だけで誰もが一人で検査できるようになる技術ではありません。

この記事では、エコーを担当する技師が足りない施設に向けて、院内教育の負担を整理しながら、実技を学べる環境をどうつくるかを考えていきます。

超音波検査を担当できる技師が足りないとき、何が起きているのか

「超音波検査技師が不足している」と感じていても、施設によって困っている内容は違います。

たとえば、

  • そもそも臨床検査技師の採用が難しい
  • 技師はいるが、エコー経験者が少ない
  • 新人にエコーを教えたいが、指導できるスタッフが限られている
  • 見学の機会はあるが、本人がプローブを持つ時間を取れない
  • 経験者に検査と教育の両方が集中している

などです。

この状態をすべて「人が足りない」でまとめてしまうと、何から手をつければよいのか見えにくくなります。

まずは「人数が足りない」のか、「エコーを担当できる人が足りない」のか、「教える余裕が足りない」のかを分けて考えてみましょう。

エコー経験者を採用するだけが選択肢ではない

すぐに超音波検査を担当できる人材が必要であれば、経験者を採用したいと考えるのは自然です。

一方で、希望する経験を持つ人材をいつでも採用できるとは限りません。

そこで、採用と並行して、現在勤務しているスタッフの中に、

  • エコーを学びたい人はいないか
  • 以前経験していて、もう一度学び直したい人はいないか
  • 見学まではしているが、実技練習の機会が少ない人はいないか
  • 一部の領域だけでも担当を目指したい人はいないか

を確認する考え方もあります。

もちろん、研修を受けたからといって、すぐに一人で検査を担当できるとは限りません。

それでも、「学びたい人がいるのに、教える環境がない」状態をそのままにしないことは、院内教育を考えるうえで重要です。

エコー教育が進みにくい理由は「教える人がいない」だけではない

院内でエコー教育を始めても、なかなか進まないことがあります。

その背景には、指導者の人数だけでなく、日々の業務との兼ね合いもあります。

  • 検査予約が詰まっていて、練習に時間を使えない
  • 教えられるスタッフ自身も多くの検査を抱えている
  • 患者さんを待たせられず、ゆっくり操作を確認できない
  • 新人が質問するタイミングをつかめない
  • 同じ操作を何度も練習する時間がない

職場は、実際に患者さんを検査する場所です。

時間や検査の流れを優先しなければならない場面もあるため、学習のためだけに立ち止まるのが難しいこともあります。

だからこそ、「実際の業務」と「練習する時間」を分けて考えることも必要です。

① 院内で教える内容と、外部で練習する内容を分ける

すべてのエコー教育を院内だけで行う必要はありません。

逆に、すべてを外部研修に任せればよいわけでもありません。

たとえば、次のように役割を分けられます。

院内で確認したい内容

  • 施設独自の検査手順
  • 保存する画像や計測項目
  • 報告方法
  • 院内での役割分担
  • 実際の検査フロー

外部で実技を確認しやすい内容

  • プローブの持ち方
  • 位置・角度・回転・圧
  • 基本断面の描出
  • プローブを動かす方向
  • ゲインやフォーカスなどの装置設定
  • 呼吸や体位変換
  • 苦手な臓器や断面の反復練習

院内でしか伝えられないことは、職場で確認する。

時間をかけて手元を見てもらいたい実技は、外部の練習環境を使う。

役割を分けることで、院内の指導者がすべてを抱え込まない教育体制を考えやすくなります。

② 「エコーができる・できない」ではなく、現在地を確認する

エコー教育では、「この人はまだできない」と大きく捉えるより、どこまでできているのかを細かく確認した方が次の練習につながります。

たとえば腹部エコーなら、

  • 装置の基本操作はできる
  • プローブの向きは理解している
  • 肝臓の基本断面は描出できる
  • 胆嚢は描出できるが、膵臓で迷う
  • 呼吸指示を使うときに戸惑う
  • 患者さんが変わると基本断面が安定しない

というように、現在地は一人ひとり違います。

今できるところと、まだ助言が必要なところを分けて、次に練習する内容を決める。

この積み重ねが、実技教育では大切です。

③ 一度の研修で終わらせず、院内での次の練習につなげる

外部研修を利用するときも、「研修を受けたから教育完了」と考えるのではなく、その後の練習までつなげて考えます。

研修後には、

  • 今回どこまで確認できたか
  • まだ難しかった操作は何か
  • 次に院内で何を練習するか
  • どの部分を指導者に確認してもらうか

を整理しておくと、その後の教育を進めやすくなります。

たとえば、外部研修で腹部の基本走査を確認した後、院内では「今週は肝臓と胆嚢を中心に繰り返す」とテーマを決める方法もあります。

研修当日に一度できたことではなく、次に何を練習するかまで決めることがポイントです。

マンツーマンの価値は「早く育てること」だけではない

マンツーマン研修というと、「短期間で効率よく習得するため」と考えられがちです。

しかし、SASHIが大切にしているのは速さだけではありません。

実技を学んでいると、

「こんな基本的なことを聞いていいのかな」
「また同じところで止まってしまった」
「もう一度やらせてもらいたいけれど、言いにくい」

と感じることがあります。

マンツーマンであれば、他の受講者の進み具合を気にせず、自分が分からないところで止まれます。

同じ質問をもう一度することも、同じ操作を繰り返すこともできます。

「うまくできないところを確認する時間」を確保できることが、マンツーマン実技の大きな役割です。

SASHIでは、施設と受講者に合わせて実技内容を調整します

SASHI合同会社では、医療機関向けに超音波検査の実技研修を行っています。

SASHIの研修だけで、人材不足を解消したり、短期間で即戦力を育てたりするものではありません。

院内でエコー教育を進めたいものの、

  • 指導できるスタッフが限られている
  • プローブを持って練習する時間を取れない
  • 新人にどこから教えればよいか迷っている
  • 何度教えても同じ操作で止まっている
  • 院内では質問しにくそうなスタッフがいる

といった施設に対して、院内教育の一部を実技研修で支えます。

受講者全員へ同じ内容を当てはめるのではなく、現在の経験や施設で必要な領域、日頃困っていることを確認したうえで内容を組み立てます。

SASHIの法人研修は、研修前・当日・研修後までつなげて考えます

研修前|現在地と困りごとを確認

  • エコー経験
  • 現在担当している業務
  • 苦手な操作や断面
  • 日頃の検査で困っていること
  • 施設で今後必要になる領域

研修当日|実際にプローブを持って確認

  • プローブの位置・角度・回転
  • 圧や動かす方向
  • 基本断面
  • 計測
  • ゲイン・フォーカスなどの装置設定
  • 呼吸や体位変換
  • 普段つまずいている操作

研修後|次の院内練習を整理

  • 今回確認できたこと
  • まだ繰り返したい操作
  • 院内で次に取り組むこと

研修を受けたことをゴールにせず、その後の院内練習へつなげることを大切にしています。

人材開発支援助成金を利用できる場合もあります

法人向け研修では、事業所や受講者、研修内容などが要件を満たす場合、人材開発支援助成金を利用できる可能性があります。

ただし、すべての法人研修が対象になるわけではありません。

制度内容や申請条件は変更されるため、利用を検討する際は、厚生労働省の最新情報や社会保険労務士などの専門家へ確認してください。

まとめ|「エコーを教えられる人が足りない」も教育体制の課題として考える

超音波検査を担当できる技師が足りないとき、経験者を採用することだけが選択肢ではありません。

まずは、

  • 今いるスタッフの中にエコーを学びたい人がいるか
  • 院内でどこまで教えられるか
  • 指導者の負担がどこに集中しているか
  • 外部で実技を確認できる部分はないか
  • 研修後にどのような練習を続けるか

を整理してみてください。

エコーを学ぶには、知識だけでなく、自分でプローブを持って確認する時間も必要です。

「教える時間がないから学べない」で止めず、院内と外部の役割を分けながら、実技を学べる環境をつくる。

それも、施設の超音波検査教育を考える一つの方法です。

エコーを教えたい。でも、院内だけでは時間が足りない医療機関へ

「エコーを学びたいスタッフはいるけれど、実技を見る時間がない」

「何から練習してもらえばよいか整理したい」

「一部のスタッフに教育負担が集中している」

そんな場合は、施設で必要な領域と受講者の現在地を確認しながら、必要な実技研修を一緒に考えます。

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