「人が足りないのに、新人を育てる時間も人手もない」
「せっかく入職しても、十分に教える時間が取れない」
「教育担当者が通常業務と新人指導の両方を抱えている」
そんな状況に悩んでいませんか。
人手が足りない職場ほど、日々の業務を回すことが優先され、教育に使える時間は限られます。
特にエコーのような実技は、資料を渡すだけでは学びにくく、実際に手を動かしながら確認する時間も必要です。
だからこそ、すべての教育を院内だけで抱えるのではなく、「院内で教えること」「外部に任せること」「本人が自分で学べること」を分けて考えることが大切です。
この記事では、人手不足の医療機関が院内教育の負担を整理するときに考えたい3つの方法を紹介します。
人手不足の職場では、教育まで一部の人に集中しやすい
新人が入職すると、経験のあるスタッフが指導を担当することが多いと思います。
ただ、教育担当者も通常業務を抱えています。
そのため、
- 検査業務の合間に指導している
- 質問に答える時間を確保しにくい
- 日によって指導者が変わる
- 教える内容が人によって異なる
- 新人がどこまでできているのか共有できていない
といった状態になりやすくなります。
特に超音波検査では、知識を伝えるだけでなく、実際の手元を見ながら確認したい内容が多くあります。
人手不足の中で教育を続けるには、「誰が全部教えるか」ではなく、「どこを誰が担当するか」を整理する視点が必要です。
① 院内で教えることと、外部研修で補うことを分ける
すべての教育を外部に任せる必要はありません。
逆に、すべてを院内で教え続ける必要もありません。
たとえば、
院内で確認したいこと
- 施設独自の検査手順
- 院内の報告ルール
- 装置やシステムの運用方法
- 患者対応
- 施設内での業務分担
外部研修を活用しやすいこと
- プローブの基本操作
- 位置・角度・回転の確認
- 基本断面の描出
- ゲインやフォーカスなどの装置設定
- 呼吸や体位変換
- 苦手な臓器や断面の練習
というように役割を分ける方法があります。
院内でしか教えられないことに、院内のスタッフが時間を使う。
基本的な実技や、じっくり反復したい部分は外部研修を活用する。
そう考えると、教育担当者がすべてを抱え込まなくてもよくなります。
② 教育内容を「見える形」にして、教える人による差を減らす
教育が一人の経験や感覚に頼っていると、指導者によって教える内容が変わりやすくなります。
そこで、院内で確認する項目を簡単な形でも共有しておくと、教育の流れをそろえやすくなります。
たとえば、
- 業務ごとのチェックリスト
- 院内手順をまとめた資料
- 装置操作の確認項目
- 新人が質問したい内容を残すシート
- 次に練習する項目を記録する表
などです。
動画を使う場合も、すべてを動画だけで教えるのではなく、繰り返し確認したい基本手順を補助教材として残すという使い方ができます。
一方で、エコー実技のように、その人の手元や画面を見ながら修正したい内容は、動画だけでは分かりにくい部分もあります。
知識や手順は教材で確認し、操作は実技で見る。
学ぶ内容によって方法を分けることが重要です。
③ 「独り立ちまで何か月」ではなく、今どこまでできているかを見る
新人教育では、「3か月でここまで」「半年で独り立ち」といった目安を設ける施設もあると思います。
ただ、実際の習熟速度は、経験や担当件数、指導環境、検査領域によって異なります。
特にエコーは、単純に「できる・できない」だけでは評価しにくい技術です。
たとえば腹部エコーでも、
- 装置の基本操作ができる
- プローブの持ち方が安定している
- 基本断面を描出できる
- 走査順を理解している
- 呼吸や体位を使える
- 計測位置を確認できる
- 患者さんによる見え方の違いに対応する
といった段階があります。
期間だけで見るのではなく、「今どこまでできていて、次に何を練習するのか」を確認する方が、教育内容を決めやすくなります。
教育の成果は「離職率」だけで判断しない
教育に時間や費用をかけると、「どんな成果が出たのか」を確認したくなります。
ただし、研修を実施したことで、離職率が下がる、業務時間が短縮する、人手不足が解消すると直接結びつけることはできません。
人材の定着や働き方には、給与、勤務条件、人間関係、業務量、組織体制など、さまざまな要素が関係します。
実技教育そのものを振り返るなら、
- 受講前に困っていた操作は何だったか
- 研修で何を確認したか
- どこまで自分でできたか
- まだ助言が必要なことは何か
- 次に院内で何を練習するのか
といった内容を記録すると、次の教育につなげやすくなります。
教育の目的を「すぐに成果を出すこと」だけにせず、次の練習内容が分かる状態をつくることも大切です。
SASHIでは、院内教育の一部を実技研修で支えます
SASHI合同会社では、医療機関向けに超音波検査の実技研修を行っています。
SASHIが人手不足そのものを解消したり、研修だけでスタッフを即戦力化したりするわけではありません。
役割は、院内だけでは時間を確保しにくい実技教育の一部を支えることです。
たとえば、
- 新人にプローブの基本操作から確認してほしい
- 腹部エコーの基本走査を実際に練習してほしい
- 同じ臓器の描出で繰り返し止まっている
- 心エコーの基本断面を確認したい
- 院内では質問や反復練習の時間を取りにくい
といった内容を、受講者の経験や施設の希望に合わせて調整します。
SASHIの法人研修は、研修前から内容を整理します
SASHIでは、全員に同じ内容を当てはめるのではなく、事前に現在の状況を確認します。
研修前
- 受講者のエコー経験
- 現在担当している業務
- 苦手な操作
- 普段の検査で困っていること
- 施設で必要な領域
研修当日
- プローブの位置・角度・回転
- 圧や動かす方向
- 基本断面
- 計測
- ゲイン・フォーカスなどの装置設定
- 呼吸や体位変換
- 普段つまずいている操作
研修後
- 確認できたことを整理する
- まだ練習したい内容を確認する
- 次に院内で取り組むテーマを決める
研修当日に一度できたから終わり、とは考えません。
その後、院内で何を練習していくのかまで整理して、次の学びにつなげます。
外部研修を入れる前に、施設側で整理しておきたいこと
研修内容を施設に合わせるには、「エコーを教えてほしい」からもう一歩具体的にしておくと相談しやすくなります。
たとえば、
- 誰が受講するのか
- どの領域を担当しているのか
- 今どこまでできているのか
- どの操作で止まっているのか
- 研修後に院内でどのくらい練習できるのか
を確認します。
「腹部エコーを教えてほしい」ではなく、
「膵臓の描出でいつも止まっている」
「基本断面までは出せるが、患者さんが変わると迷う」
と伝えると、確認したい実技も見えやすくなります。
人材開発支援助成金を利用できる可能性もある
法人向け研修では、事業所や受講者、研修内容などが制度の要件を満たす場合、人材開発支援助成金を利用できる可能性があります。
すべての研修が対象になるわけではないため、事前の確認が必要です。
制度内容や申請条件は変更される場合もあるので、厚生労働省の最新情報や社会保険労務士などの専門家に確認してください。
まとめ|人手不足のときこそ、教育を全部抱え込まない
人が足りない現場では、教育に十分な時間を使えないこともあります。
だからといって、教育をすべて後回しにするしかないわけではありません。
まずは、
- 院内で教えたいこと
- 教材で確認できること
- 外部研修で実技を確認したいこと
を分けてみてください。
特にエコーでは、見学だけでなく、自分でプローブを持ち、うまくいかないところで立ち止まって確認する時間も必要です。
院内でしか教えられないことは院内で。
実技をじっくり確認したいところは、外部の力も借りる。
そんなふうに役割を分けることも、院内教育を続けていくための方法の一つです。
院内のエコー実技教育を、すべて抱え込んでいませんか?
指導できるスタッフが限られている。
実技を見てあげたいけれど、通常業務で時間が取れない。
新人がどこでつまずいているのか、一度整理したい。
そんな医療機関は、現在の教育体制や受講者の経験をもとに、必要な実技研修について相談できます。
医療機関向けエコー研修について相談する超音波検査の学び方を相談したい方へ
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